木造住宅の着工が43.5％増――数字の背景から考える、これからの家づくり

2026年5月の木造軸組住宅の着工戸数は、全国で2万785戸となり、前年同月比43.5％増加しました。このうち持家は1万1,473戸で、前年同月比45.5％増となっています。

数字だけを見ると、住宅市場が急速に回復しているように感じられます。しかし、今回の大幅な増加には注意が必要です。比較対象となる前年同月は、建築基準法・建築物省エネ法の改正後で、建築確認手続きの変更や審査の長期化などにより、着工戸数が大きく落ち込んでいました。

そのため、今回の「43.5％増」は、住宅需要そのものが4割以上増えたというより、前年の低水準からの反動という側面があります。住宅市場の実態を判断するには、前年同月比だけでなく、法改正前の2024年との比較や、地域ごとの土地・住宅需要も確認することが大切です。

一方で、住宅価格や電気代、住宅ローン金利の上昇により、住まい選びの基準は変化しています。建築時の価格だけでなく、断熱性能や耐震性、将来の光熱費、メンテナンス費まで含めた「長く安心して暮らせる価値」が、これまで以上に重視されています。

沢田建設では、愛知県瀬戸市を中心に、高気密・高断熱性能に加え、太陽光発電・大容量蓄電池・EV連携を活用した「電気をできるだけ買わない住まい」をご提案しています。変化する住宅市場の中でも、ご家族の暮らしと家計を長期的に守れる家づくりを大切にしています。

新築住宅や土地探し、住まいの資金計画についても、お気軽にご相談ください。